健康経営推進上の落とし穴①

健社来福～健やかな会社には福来る～
鹿児島健康経営アドバイザー協会（KKAK）の上村です。

先日、新規の経営者さまからご相談の依頼を頂きました。
その中でお伝えしたことを少しづつ、
コラムとしてこのサイトをご訪問なさって下さった方にも
お知り頂きたいと思い書き綴っていくことにしました。

ご相談を頂いた時、KKAKで作成した
「”健康経営”を企業の価値向上につなげるロードマップ」
なるものをお渡しして健康経営を経営戦略としてはこう使うのか
を腑落ちして頂いております。

まずご説明するのは、二つの落とし穴についてです。
今回のテーマは一つ目の落とし穴についてお伝えします。

経営戦略として健康経営を活用する時に
事前に知っておいて欲しい落とし穴①

それは
「健康経営推進≠福利厚生の充実」
健康経営の推進は、福利厚生の充実ではない　です。

健康経営を始めて、すぐに
健康づくり器具を会社に設置されようとしたり
スポーツジム・整骨院の契約を行おうとされたりする
経営者や担当者がいらっしゃいます。

ですが、そのスタイルは、経営戦略としての健康経営には合わず
とてももったいないです。

経営戦略として健康経営をお使いになられるならば
スタッフみんなの意向があるかどうかをしっかり見極めて
健康づくり器具の設置やスポーツジム等の契約を実施なさってください。

実際どう見極めていくかは、
スタッフの皆さんのご意向を訊くアンケートや
そのアンケート結果をスタッフの皆さんと共有するミーティングで
どんなことを行ったらいいかを考えるのが有効と思います。

この段階が端折られてしまうと
スタッフの方から見て、社長の無駄遣いに見えてしまったり
孫の好みを聞かずして、”惜しい”ゲームを買って来てしまうおばあちゃん
みたいになってしまうので、とてももったいないのです。

アンケートや結果の共有ミーティングはまたの機会に詳細をお伝えします。

なので、健康経営を始めたからと言って
トップの一存だけでことを動かすのはとてももったいないので
「健康経営推進≠福利厚生の充実」ということを
一つ目の落とし穴として事前に知っておいて欲しいのです。